医療保険は必要？高額療養費制度との違いと本当に役立つケース

「万が一の入院に備えて医療保険に入るべき」——そう思い込んでいませんか？

実は、公的医療制度である高額療養費制度を正しく理解すれば、医療保険に頼らなくても十分カバーできるケースが多いです。

この記事では、高額療養費制度と民間医療保険の違いを整理し、医療保険が本当に必要となる場面と、そうでない場面を明確にしていきます。

日本では医療費の自己負担が原則3割ですが、高額療養費制度を使えば、上限額を超えた分は還付されるようになっています。

たとえば、年収約400万円の人なら月の医療費自己負担は約8万円台が上限なので、仮に医療費が30万円だったとしても、22万円は還付されることになります。

数十万円〜百万円単位の治療費がかかっても、実際の負担は意外と少ないケースが多く、保険に頼らずとも貯蓄でカバーできるレベルと言えるでしょう。

高額療養費については、こちらの記事で解説しているので参考にしてください。

平均入院日数は年々減少しており、民間医療保険の「1日5,000円」などの入院給付金では、思ったほど受け取れないことも。

通院交通費、家族の宿泊費などは保険対象外。給付金だけでは不足分を補いきれないこともあるため、貯蓄や公的制度のほうが柔軟性あり。

月々3,000円〜5,000円の保険料を20年払えば、総額で約100万円以上。その保険料は支払いの対象に該当したときにしか還元されません。

それなら「自分で備える貯金」のほうが、汎用性があっていいですよね。

公的保険が効かないがんの重粒子線治療などには、数百万円がかかることも。こうしたケースでは、先進医療特約付き保険が役立ちます。

ただし、先進医療とは「優れた医療」というわけではなく、以下のように定義されています。

先進医療＝治る可能性が高いわけではないので、勘違いしないようにご注意を。

入院によって収入が途絶えると困る自営業者には、就業不能保険や医療保険の組み合わせでリスク対策が有効。

「保険に入っていることで安心できる」といった心理的側面も、否定できない選択理由のひとつです。

「貯金は三角、保険は四角」と言われることがあります。

貯金は貯まるまでに時間がかかりますが、保険は必要な保障をすぐに確保できるので、現状の貯蓄が少ない人は、医療保険に加入する必要性はあるでしょう。

ただ、貯蓄がある程度できた後は、医療保険は解約してその分を貯蓄に回すほうが合理的です。

医療保険は、すべての人にとって必須ではありません。むしろ、高額療養費制度や公的な収入保障を理解すれば、「保険に入らずとも対応可能」なケースが大多数。

ただし、自営業者や先進医療を受ける可能性がある人など、特定の条件に当てはまる場合には加入を検討する価値があります。

保険に入る前にまずは、自分のライフスタイルや経済状況を見直し、「何のために必要なのか」を考えてみましょう。

ちなみに、僕は医療費は貯蓄で賄うつもりなので、医療保険には一切加入していません。

多くの人が避けては通れない介護に対する備えは、こちらの記事を参考にしてください。
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