子どもが生まれたとき、「学資保険に入った方がいいのか？」と考える方は多いでしょう。将来の教育費に備える手段はさまざまあり、保険だけでなく投資信託や定期預金なども候補に挙がります。
僕は基本的に民間保険は不要と考えるケースが多いですが、学資保険は比較的意味はあると考えています。
この記事では子どもの保険の必要性を考えながら、学資保険とその他の資産形成手段を比較しつつ、解説していきます。
そもそも子どもの保険は必要？
医療保険や生命保険は必要か？
まず、子どもに対して「医療保険・生命保険」をかける必要性は低いです。
自治体によっては子どもの医療費が無料など、医療費に関する経済的負担は比較的小さい。さらに、高額療養費制度も利用できますからね。
また、もし子どもがなくなった場合でも収入面で困るわけではないため、生命保険をかける意味はないと言えます。
親に関しても、加入が本当に必要かどうかについては、慎重な判断が求められます。
👉 医療保険は必要？高額療養費制度との違いと本当に役立つケース
👉 生命保険はいらない？必要な人と選び方、収入保障保険をおすすめする理由
教育費の準備がメインテーマになる
その一方で、子どもに関して真剣に考えるべきなのが「教育費の備え」です。
高校無償化の流れがあるとはいえ、大学進学や私立教育、留学などを視野に入れると、数百万円単位での資金準備が必要になります。
その対策で有名なものが「学資保険」ですね。
学資保険の仕組みとメリット・デメリット
学資保険の基本構造
学資保険は、子どもの将来の進学に備え、一定期間にわたり保険料を積み立てていく保険。満期を迎えると「満期金」としてまとまった額を受け取ることができ、主に大学入学時などに利用されます。
最大の特徴は「契約者（通常は親）が死亡した場合、それ以降の保険料支払いが免除される」という“払込免除特約”がある点です。
これにより、万が一の事態でも子どもの教育資金が確保される仕組みとなっています。
メリット
- 計画的な積立が可能：強制的に保険料が引き落とされることで、確実な積立習慣が身に付く。
- 払込免除によるリスクヘッジ：親に万が一のことがあっても教育費を確保できる安心感。
- 保険会社によっては元本割れしにくい商品もある：長期間契約すれば、一定の返戻率（103〜110％程度）が見込める商品も。
デメリット
- 解約すると元本割れのリスク：中途解約では、支払った保険料の大部分を失う可能性が。
- 利回りが非常に低い：銀行預金よりは多少高いものの、インフレに追いつけるほどのリターンは見込めない。
- 資金の流動性が低い：途中で使いたくなっても、柔軟に引き出せないのが難点。
これらのメリット・デメリットを考慮したうえで、学資保険に加入するかどうかの判断が必要です。
新NISAで代用する手も
学資保険の利回りに不満を感じる場合、有力な代替手段が**NISA（少額投資非課税制度）**です。2024年からは「新NISA」が始まり、非課税投資枠が大幅に拡大されました。
メリット
- 高いリターンが期待できる：インデックス型の投資信託に長期積立することで、年率3〜5％程度の成長も見込める。
- 非課税で運用できる：新NISAでは、年間最大360万円まで非課税枠が使える。
- 柔軟に引き出せる：必要なタイミングで解約・売却できる資金流動性も魅力。
デメリット
- 元本保証がない：リターンを狙う一方で、元本割れの可能性は常に付きまとう。
- 投資の知識・管理が必要：投資信託の選定や運用方針にある程度の理解が求められる。
学資保険は“守りの手段”として有効
僕が学資保険に関して比較的好意的なのは、学資保険は保険会社にとってあまり儲かる商品ではない＝契約者に利があるものだからです。
学資保険は「ドアノック商品」と呼ばれるように、まずは入口として契約してもらい、他の利益が出る商品へ誘導するのが狙い。
保険の関係者ではないので、これが本当かどうかはわかりませんが、よく言われていることです。
利回りは低くても内容が明確で積立を続けやすい、万が一の場合は払込が免除されることからも、教育資金の確保としては確実性が高いと考えられますね。
つまり、以下のような家庭にはうってつけということ。
- 投資には抵抗がある
- 自動的に貯められる仕組みを作りたい
- 万が一のときにも教育資金は確保したい
もちろん、学資保険だけに頼るのではなく、新NISAなどの運用商品と併用することで、より柔軟かつ効率的に教育資金を備えることが可能です。
たとえば、学資保険で100万円を「確保」し、NISAで100万円を「育てる」という分散戦略は、リスクと安定性のバランスを取るうえで理にかなった方法。
もしくは一定のリターンと資金の流動性を考慮し、半分は貯蓄・半分は新NISAで運用するといったケースも悪くないでしょう。←僕ならこうするかな。
NISAで運用する商品も、こちらの記事で解説しているものを選べば「長期的」には安心です。
まとめ：家庭のリスク許容度に応じて最適な選択を
子どもの教育資金の準備は、「貯める目的」がはっきりしている分、継続性と計画性が非常に重要です。
学資保険はリターンこそ控えめですが、「自動積立」と「払込免除」という点で、他の金融商品にはないメリットがあるのも事実。
投資信託や預金など、家庭のリスク許容度に応じて最適な組み合わせを考えることが、安心できる教育資金準備につながります。
ご自身の老後資金対策として「トンキン年金」を活用するのはおすすめしません。
👉【徹底解説】トンチン年金はやめたほうがいい？おすすめしない3つの理由と代替策
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