がん保険の実態:本当に必要?メリット・デメリットと加入の判断基準

がん保険の相談をする患者と医師の対話の様子 暮らしとお金の基礎知識

がん保険はテレビCMやネット広告で頻繁に目にしますが、本当に必要かどうかと言われると…少なくとも、僕はちょっと疑問に思うところです。

医療の進化と公的保障制度が整ってきた今、すべての人にがん保険が必要とは限りません。

この記事では、がん保険の仕組みやメリット・デメリットを整理し、「実はがん保険がいらないケースが多い」という視点から、加入すべきかどうかを冷静に判断するための情報をお届けします。


がん保険とは?どんな保障があるのか

がん保険は、その名の通り「がん」と診断されたときに給付金が支払われる保険です。主な保障内容は以下のとおりです。

  • がんと診断されたときの一時金(例:100万円)
  • 通院・入院給付
  • 抗がん剤治療、放射線治療などの先進医療特約
  • 退院後の通院給付

保険会社によって細かい違いはありますが、多くは「がんに特化した給付設計」となっています。


【メリット】がん保険の良い点

がん保険には一定のメリットもあります。

● 高額な自由診療に備えられる

がんの治療は、標準治療であれば公的医療保険の範囲内ですが、自由診療や先進医療(例:重粒子線治療)は自己負担が数百万円になることもあります。こうした費用に備える点では、がん保険が役立つ可能性があります。

● 精神的な安心材料になる

がんと診断されるのはショックですが、「まとまった給付金がある」という事実は、精神的な支えになることもあります。


【デメリット】がん保険が不要だと考える理由

僕が「がん保険はいらないケースが多い」と考えるのには、以下の理由があります。

● 公的制度でカバーできることが多い

日本には「高額療養費制度」があります。

たとえば月の医療費が100万円かかっても、自己負担は8〜9万円程度で済みます(収入により異なる)。さらに「がん治療は長期入院より通院が主流」になっているため、入院給付が活用されにくい傾向もあります。

👉高額療養費制度については、こちらの記事で解説しています。

● 自由診療は実際には選ばれにくい

自由診療(未承認薬など)は一部の富裕層や特別な治療希望者に限られます。多くのがん治療は標準治療で十分な効果が期待できると言われています。

● がん保険の給付条件に注意

「上皮内新生物(初期がん)」は一時金が減額されたり、対象外だったりする商品が多く、期待した金額が受け取れないケースも。

● 長期加入で保険料が高額になる

がん保険の月額は2,000〜4,000円程度でも、20年加入すれば50万〜100万円近く払う計算です。実際にがんにならなければ、全額「掛け捨て」です。


加入すべき人・しなくていい人

がん保険が「完全に不要」とは言いませんが、必要性は人によって大きく異なります。

加入を検討してもよい人

  • 家族にがんの罹患者が多く、リスクを強く感じている
  • 先進医療を積極的に選びたいと考えている
  • 自営業などで長期入院に備える貯蓄が乏しい

加入しなくてもよい人

  • 高額療養費制度や傷病手当金など、公的保障の理解がある
  • 医療費に備えて100万円程度の貯蓄がある
  • がん以外の病気にも備えるなら「医療保険」「貯蓄型保険」で十分と考える人

👉がん以外の病気にも備えたい方は、医療保険の役割と必要性もチェックしておくと判断しやすくなります。

がん保険の代わりにできる備え方

がん保険をやめる場合、代わりに以下の方法で備えるのがおすすめです。

  • 医療費用に備えた「生活防衛資金」を確保(50〜100万円)
  • NISAなどで中長期的な資産形成を行う
  • 高額療養費制度や傷病手当金の仕組みを理解しておく

特に**「制度を知ること」**が最大の防衛策ですね。

👉新NISAとは?投資初心者にもわかりやすく解説


まとめ:がん保険は“必要な人だけが選べばいい”

がん保険は「誰もが入るべき保険」ではありません。
むしろ、不要な人が毎月高額な保険料を支払っているケースのほうが多いのが実態。

CMや保険相談員の提案に流される前に、一度立ち止まって「本当にがん保険が必要なのか?」を考えてみましょう。備えは保険だけではなく、「知識」と「貯蓄」でもできるのです。

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